パチンコホールの倒産が過去10年で最多　大淘汰時代に突入か　期待通りに伸びないスマスロ

2022年はパチンコホールの倒産が前年の2.1倍増の39件に急増した。
過去10年間で最多を記録した背景には、長引くコロナ禍や5号機の完全撤去、6号機への入替え負担が重くのしかかった。
2022年11月には起爆剤と期待されたスマートパチスロ（スマスロ）が導入され、未導入店との差別化を図っているが、新規客は目論見通りに増えていない。

4月にはスパートパチンコ（スマパチ）も発売される。
スマスロ、スマパチ導入はライバル店との競合で避けて通れない道だ。
だが、サーバーやユニット交換、工事など多額の投資が必要で、資金力の乏しいパチンコホールの脱落がこれから本格化するとみられる。
その後には、生き残った資金力のあるホール同士の熾烈な競争による大淘汰時代が始まりそうだ。

パチンコホールは第3次大淘汰時代へ

パチンコホールの倒産は、CR機の規制が入った1997年に106件と急増した。
大量獲得できるパチスロなどの射幸性が問題となった2001年も105件に達し、第1次淘汰の幕開けとなった。
その後、淘汰は小康状態が続いたが、2006年にパチスロ4号機の撤去が始まると、資金力の乏しい小・零細ホールは遊技台の入替が難しくなった。
警察庁「全国遊技場店舗数」によると、2007年の店舗数は前年比8.0％減の1万3,585件と急減。
同年の倒産は1989年以降で最多の144件に急増し、第2次淘汰の嵐に突入した。

以降、人気機種の導入などで店舗数の減少は抑えられたが、2011年3月の東日本大震災で遊技人口が急減し、店舗数も減少が続いた。
2020年以降、新型コロナ感染が広がると、全国のパチンコホールは休業を要請された。

そうしたなか、2022年1月末に5号機が完全撤去され、射幸性の低い6号機の稼働率低迷や遊技台の入替負担などで小・零細規模のホールの体力は次第に低下していった。
店舗数の減少率は、2018年から高まり、倒産も2022年は過去10年間で最多の39件が発生。
2010年の39件以来、12年ぶりの高水準となった。

パチンコホールの倒産は、CR機の規制が入った1997年に106件と急増した。
大量獲得できるパチスロなどの射幸性が問題となった2001年も105件に達し、第1次淘汰の幕開けとなった。
その後、淘汰は小康状態が続いたが、2006年にパチスロ4号機の撤去が始まると、資金力の乏しい小・零細ホールは遊技台の入替が難しくなった。
警察庁「全国遊技場店舗数」によると、2007年の店舗数は前年比8.0％減の1万3,585件と急減。
同年の倒産は1989年以降で最多の144件に急増し、第2次淘汰の嵐に突入した。

以降、人気機種の導入などで店舗数の減少は抑えられたが、2011年3月の東日本大震災で遊技人口が急減し、店舗数も減少が続いた。
2020年以降、新型コロナ感染が広がると、全国のパチンコホールは休業を要請された。
そうしたなか、2022年1月末に5号機が完全撤去され、射幸性の低い6号機の稼働率低迷や遊技台の入替負担などで小・零細規模のホールの体力は次第に低下していった。
店舗数の減少率は、2018年から高まり、倒産も2022年は過去10年間で最多の39件が発生。
2010年の39件以来、12年ぶりの高水準となった。

期待通りに伸びないスマスロ

一方で、資金力の乏しい小・零細規模のホールでは、投資負担の重いスマスロ導入には二の足を踏んだ。
スマスロは稼働したばかりで判断は時期尚早だが、ホール関係者によると、スマスロ導入店に顧客が流入し、年末年始のかきいれ時の売上には差が出たという。
ただ、期待したほどの効果はなかったとのホールの声が多い。

首都圏で導入したホールの担当者によると、「（スマスロの）稼働当初は、想定以上の売上が上がった」としたが、「射幸性が高まった分、顧客の資金的な負担も重く、年明け以降は稼働率や売上に陰りが見え始めた」という。
「店内のパチンコ利用客がスマスロに流れるケースが多い。スロットは売上増で、パチンコが減少。全体の売上は期待した水準に達していない」（同担当者）と分析する。
スマスロでも機種によって、稼働や売上が大きく異なる。
2023年は台数確保の段階からシビアな機種選びが加速しそうだ。

誰も勝てん

２０２１　１４．６兆円　±００．０％　←NEW！！
２０２０　１４．７兆円　▼２７．０％
２０１９　２０．０兆円　▼０３．４％
２０１８　２０．７兆円　＋０６．２％
２０１７　１９．５兆円　▼０４．３％
２０１６　２０．４兆円　▼１２．１％
２０１５　２３．３兆円　▼０５．２％
２０１４　２４．５兆円　▼０２．０％
２０１３　２５．０兆円　▼０２．６％
２０１２　２５．６兆円　＋００．７％
２０１１　２５．４兆円　▼０１．９％
２０１０　２５．９兆円　▼０８．０％
２００９　２８．２兆円　▼０２．０％
２００８　２８．８兆円　▼０４．５％
～
２００５　３４．９兆円